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 2018年3月24日(土)、東京大学武田ホールにおいて、当会議主催の国際シンポジウム「世界のHPVワクチン被害は今」が開催され、340名の参加を得ました。

 第1部は、被害者団体の関係者をシンポジストに迎えての「各国からの報告」でした。

 まず、私が、HPVワクチンの基本的問題点と日本の現状について報告しました。その後、コロンビアのRebuilding Hope Association HPV Vaccine Victimsの代表でクラスアクション訴訟の代理人弁護士でもあるモニカ・レオン・デル・リオ氏、スペインのAssociation of Affected People due to the HPV vaccines in Spain(AAVP)の代表アリシア・カピーラ氏、イギリスのUK Association of HPV Vaccine Injured Daughters(AHVID)の科学部門担当マンディープ・バディアル氏、アイルランドのReactions and Effects of Gardasil Resulting in Extreme Trauma(REGRET)の広報担当アンナ・キャノン氏が、各国のHPVワクチンをめぐる状況について報告しました。

 第1部を通じて、各国で発生しているHPVワクチンの副反応症状の共通性や、医療機関において「心の問題」と言われて十分な医療を受けられず、「反ワクチン」「デマ」などと中傷されているなどの被害状況も共通であることが明らかになりました。

 第2部のパネルディスカッションでは、日本の集団訴訟の原告団代表である酒井七海氏、当会議の副代表別府宏圀氏がシンポジストに加わり、当会議メンバーの隈本邦彦氏と私が、コーディネーターを務めて進行しました。

 酒井氏を初め各シンポジストからは、情報提供が不十分であることが改めて指摘され、政府や企業は責任をもって救済をするべきであること、特に治療法の開発が急務であることが指摘されました。また、HPVワクチンの設計に起因する危険性、疫学調査の限界、過去の薬害事件の教訓が生かされていないこと、このワクチンと被害との因果関係を基礎づける研究の進展なども紹介され、活発な意見交換がなされました。

 この歴史的シンポジウムの到達点は、4月「HPVワクチンに関する共同宣言2018」として公表されています。また、シンポジウムのビデオは、日英スペイン語でインターネット配信をしています。各地で、ビデオを見る会も開催されています。是非、当会議ウェブサイトよりご覧になってください。

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